自動装置とエネルギー

エネルギーと産業機械は切っても切り離せない関係にあります。
例えば電力開発。
水力であれ、風力であれ、原子力であれ、そこには高度な自動機の導入は不可欠なのです。人間だと困難だった困難な作業をロボットが引き受けてくれることにより、大量のエネルギーを得ることが出来るわけですね。
いわゆる社会のインフラの安定供給にも産業機械は大きく貢献してくれているわけです。

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自動機は災害救援分野でも活躍する

自動機や自動装置などのいわゆる産業機械はビジネスの現場だけで役立っているわけではない。人間が作業困難な場所、つまり、災害時にもその能力を大きく発揮しているのである。

震災、風水害、火山噴火、火災等。
こうしたときには人間は現地にすら到達することが難しい。
自動機や自動装置などの産業機械であれば耐熱、耐久性の高い素材で製造すれば可能だ。地上だけでなく、空中からアプローチすることも可能となる。

また、必要なものを整備すれば、消防等の目的でも活躍させることができるのである。

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ロボット産業の動向

我が国のロボット産業は、70年代から今日にいた るまで製造業、特にその主要ユーザである自動車及び 電気機械産業を中心としたあらゆる製造業分野に普及 するとともに、それらの製造現場でのものづくりに、 そして企業の国際競争力強化に大きく貢献してきまし た。
また、90年代初頭まで順調に推移してきたロボッ ト産業は、その後のバブル経済の崩壊に伴う過剰設備、 そして、経済のグローバル化によるわが国生産工場の 中国を中心とした海外移転の影響などから、国内需要 は大幅に落ち込むこととなりました。その一方で、そ の優れた国際競争力による輸出増もあり、今日では出 荷額の半分を輸出が占めるまでになっています。
国内需要については、ロボット普及の歴史と共にあ った自動車産業が、その代表的用途としてのスポット
溶接ロボットを中心に導入が進み、出荷割合で1979 年までトップ(1978年が39%でピーク)の座にあ りました。しかしながら、1980年を境に電気機械器 具製造業向けにその座を譲り、2002年で再びトップ に返り咲いたものの約17%にまで後退しています。
これは、 ’80年代以降に本格的な組立用としてのス カラ型ロボットの登場と、その後の低コストな直角座 標型ロボットの普及、そして今日のIT革命に代表さ れる携帯電話、パソコンなどの情報通信機器やAV機 器などの軽薄短小化、高機能化に大きく貢献すること となった電子部品実装用ロボットの普及等によるもの です。同産業向けの出荷比率は、1990年にピークで ある36%にまで拡大しましたが、その後、エレクト ロニクス製品の海外生産の拡大、そしてIT化の流れ の中で、一時は飛躍的な伸びを見せたものの、2000年のITバブルの影響を受け、2002年時点で約 14%にまで後退しています。
一方、輸出については1980年で出荷額全体の3% 程度でしたが、その後増加しつづけ、1984年には 20%台に達し、さらに1990年のバブル経済崩壊以 降は、国内設備投資の不振からロボットの市場は輸出 へとシフトすることとなりました。2002年時点で約 48%を占めるまでになっています。輸出の仕向先は、
最大の需要国である米国をはじめ、近年ではシンガポ ール、韓国、台湾、そして中国などの東アジア地域、 とりわけ世界の製造工場として大きく台頭してきた中 国が著しい伸びを示しています。
なお、世界におけるロボットの保有稼動台数は、国 際ロボット連盟(IFR)が発表した数字によると、 2002年末で約77万台、うち日本の稼動台数は約35 万台と世界の約45%を占めています。

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日本ロボット工業会

日本ロボット工業会という組織が存在する。

ここで公開されているindustry.pdfに大変参考になる記述が多く見られる。
例えば、ロボットの定義は以下のような内容である。

ロボットは、その歴史からも伺えるように産業用ロ ボットとして産業界、特にそのほとんどが製造現場と しての工場で利用されています。
産業用ロボットの定義(JIS)は、「自動制御による マニピュレーション機能または移動機能を持ち、各種 の作業をプログラムによって実行でき、産業に使用さ れる機械」とされています。言い換えるならば、人間 の上肢(腕や手)の動作機能に類似した多様な動作機 能を有するもので、1腕や手としてのマニピュレータ、 2これらの関節を動かす駆動機構としてのアクチュエ ータ、3センサ:腕の位置や速度等を計測する内界セ ンサやロボットが作業するうえで対象物の認識等を行 う外界センサ、4ロボットが移動を行う上での移動機 構、5これら一連の動作を制御するコントローラ(制 御装置)などにより構成されています。
て農業、建設、電力・ガス、運輸・     通信、 医療・福祉、防災、海洋開発、宇宙等の非製造業分野、 あるいは個人を対象とするパーソナル分野へと広がり をみせるにつれ、ロボットの形態も利用環境によって 自ずとその違いが生まれてきます。例えば、これまで の製造業向けに代表されるような人間の上肢機能のみ ならず、非製造業分野においては下肢機能としての移 動機能がより重要さを増し、そこでは単に陸地移動に 留まらず、海中や空中の移動機能なども必要となって くるからです。
また、屋外作業などの未知環境下にあっては、ロボ ットの自律化がさらに求められることとなり、先の移 動機能のみならず、より高度な判断機能、学習機能、 通信、エネルギー供給、そして材料など様々な要素技 術がロボット側に要求されることとなります。
しかしながら、ロボットの活躍する舞台がこれまで の製造現場から、今後のロボット技術の高度化によって農業、建設、電力・ガス、運輸・     通信、 医療・福祉、防災、海洋開発、宇宙等の非製造業分野、 あるいは個人を対象とするパーソナル分野へと広がり をみせるにつれ、ロボットの形態も利用環境によって 自ずとその違いが生まれてきます。例えば、これまで の製造業向けに代表されるような人間の上肢機能のみ ならず、非製造業分野においては下肢機能としての移 動機能がより重要さを増し、そこでは単に陸地移動に 留まらず、海中や空中の移動機能なども必要となって くるからです。
また、屋外作業などの未知環境下にあっては、ロボ ットの自律化がさらに求められることとなり、先の移 動機能のみならず、より高度な判断機能、学習機能、 通信、エネルギー供給、そして材料など様々な要素技 術がロボット側に要求されることとなります。

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産業用ロボット

自動機、自動装置などの産業機械の一種で、人間の代わりに作業を行なう機械装置を指す。単に産業ロボットとも言う。

wikipediaからの引用によると以下のような定義となっている。

例えば自動車の生産工場で使われるロボットの場合、スポット溶接を行うロボット、ボディ塗装を行うロボット、部品取り付けを行うロボットが多く見られる。人間が作 業を行う場合、重量物の運搬を必要としたり、霧散している塗料を吸い込んだりする危険性など、肉体的負担の大きい労働環境である場合が多い。このような環 境での作業時、労働者への大きな負荷から作業ミスを誘発する恐れもあり、品質安定の面からもロボットが用いられる。

また、労働者の賃金が高い国で工場を維持するために、工場全体をロボット化して、最低限の要員のみで運営している事例も存在する。このような工場の 自動化をファクトリーオートメーションと呼ぶ。

同じロボットでも歩行ロボットとは大きく異なるものである。設計思想が異なり、使われ ているテクノロジーも少々違う。 今のところ歩行ロボットが産業用に使われた例は無いが、将来的な可能性はある。

ロボットの技術は日本はかなり高水準になってきているし人気も高まっている。映画「ロボコン」はその火付け役としても有名。

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自動機ニュース

日産自、産業機械事業部の分社化を検討

日産自動車 <7201> は１３日引け後、フォークリフトの開発・製造などを行う産業機械事業部の分社検討を開始すると発表した。
意思決定の迅速化や事業経営の機動力向上を図る。分社により会社組織とすることで、経営の透明性を確立する狙いもあるとしている。１１年３月期中の分社を目指す。
分社後は、日産自の１００％子会社とすることでグループ内のシナジー効果を維持する予定。詳細は決定次第発表する。

※<a href=”http://www.tamurakikai.co.jp/”>自動機</a>、<a href=”http://www.tamurakikai.co.jp/”>装置製造</a>の情報は田村機械が充実

産業機械に関連したニュース

飯田市上郷別府の飯伊地場産業センターは２６日、同センター内の検査施設である工業技術センター、ＥＭＣセンターに新規導入、更新した最新鋭の９機器について、地元製造業者などを対象に実演を含めた説明会を開いた。
同技術センターには４つの新機種を含む計６機種を導入・更新したほか、ＥＭＣセンターは３機種を更新。導入費用は国や市の補助金などを含め計６６００万円。
同技術センターに新規導入した蛍光Ｘ線元素分析装置は、固体、液体、粉体の微量金属元素分析が可能なほか、鋼材、ステンレス、非鉄などの材質判定が可能。ベリウムからウランまでの元素が分析でき、精度も非常に高い。
また原子吸光光度計システムは溶液中の微量金属元素の濃度を定量分析することができ、マイクロ波試料前処理装置はマイクロ波により固体等を前処理してから分析ができる性状にすることができる。ＧＣ／ＭＳ・ＡＴＤシステムは、大量のガス成分を一度に自動で分析することが可能だ。
この日は飯田下伊那地域の製造業１６社から約３０人が参加して、実際に導入された装置に触れながら説明を聞いた。涌井正浩同技術センター長は「高精度の機器を理解してもらい、自社製品、開発など用途に応じて幅広く活用してもらいたい」と話していた。
更新機器は次の通り。
工業技術センター▽走査電子顕微鏡、Ｘ線元素分析装置▽自動硬度試験システム

多品種小ロットに最適な半自動カートナーを開発

ヨコイ工業（名古屋市西区）は先ごろ、多品種小ロットの生産現場に最適なコンパクトタイプの半<a href=”http://www.tamurakikai.co.jp/”>自動</a>カートナー「ＹＫＶ」を開発した。
新製品は独自機構による優れた品種切替え性や柔軟な設置対応力を確保したコンパクトカートナー。オペレーターが本体供給<a href=”http://jidoukiki.seesaa.net/”>装置</a>にカートンを投入することで簡単に一連の高精度カートニングを実現する。先に名古屋で行われた「２０１０中部パック」で初披露され、コンパクト性や柔軟な品種切替え対応力を確保するなどとして食品業界をはじめ幅広い来場者から評価を得た。
箱のサイズチェンジが簡単に行える「目盛付マルチ調整機構」と呼ばれる独自機構を搭載している点が最大の特徴。箱のサイズ変更が迅速かつ容易に行え優れた品種切替え対応力を確保。多品種小ロット生産の現場で求められる煩雑な品種切替えに柔軟に対応する。
本体は小型軽量設計により省スペースでの設置ができるなどあらゆる<a href=”http://info-reads.com/”>製造</a>現場でのラインへの組み込みが可能。
またキャスターが本体に付属し機動性にも優れる。
簡単なボタン操作で 一連の作業が実行できオペレーターの効率作業を支援する。
ホットメルト装置を標準で装備するほか、オプションで完成品コンベアや計量・計数装置、インクジェットプリンターなどを用意している。
対応カートンには3枚スタックインフラップをはじめ4枚フラップ、3枚・4枚複合フラップ、ワンタッチカートンなど幅広い。
カートン対応サイズは縦１２０〜２００㍉、横80〜１２５㍉、高さ25〜50㍉としている。
同社はカートナーの製造販売など<a href=”http://ir-paper.com/”>自動化・省力化装置</a>の設計製作および部品加工等を手掛ける。これまでカートナーについては特注機を中心に食品分野をはじめ幅広い方面で採用実績を持つ。停滞する景況の中、イニシャルコストを効果的に抑えた汎用タイプの小型半自動機を今回初めて提案、優れた品種切替え対応力を確保するなど多品種小ロットの生産現場向けに拡販を展開していく構え。

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国内の主立った自動機製造メーカー

* アイセル株式会社
* 株式会社イチコー
* 株式会社出雲
* 有限会社ウシオ精工
* 株式会社江浦製作所
* 株式会社オーイーエム
* オーエムジー株式会社
* 株式会社オーミヤ
* 株式会社大阪機販
* 株式会社大阪工作所
* 有限会社大阪製作所
* 鹿児島金属株式会社
* 鎌野鉄工所
* 木田バルブボール株式会社
* 有限会社ケイツー電子工業
* 佐藤鉄工株式会社
* 株式会社サワダ製作所
* 山陽金属鋼業株式会社
* 株式会社サンワ
* 株式会社シナガワ
* 株式会社下西製作所
* 株式会社新日本テック
* 株式会社創機システムズ
* 大昭和精機株式会社
* 株式会社大成工作所
* 株式会社タカコ
* 株式会社竹中製作所
* 立山工業株式会社
* 産業機械の田村機械製作所
* 棚橋電機株式会社
* 株式会社中央電機計器製作所
* 帝国チャック株式会社
* テクノロール株式会社
* 東亜無線電機株式会社
* 東邦エンジニアリング株式会社
* トミタエンジニアリング株式会社
* 株式会社中田製作所
* 株式会社中農製作所
* 株式会社中野鍛造所
* ナミテイ株式会社
* 株式会社野村製作所
* ハードロック工業株式会社
* 兵田計器工業株式会社
* 福地金属株式会社
* 株式会社富士製作所
* 冨士精密工業株式会社
* 株式会社フセラシ
* 株式会社マール金属製作所
* マテックス株式会社
* 株式会社丸ヱム製作所
* 有限会社三神製作所
* 三星産業貿易株式会社
* 株式会社村上技研産業
* 株式会社山田製作所
* 株式会社吉田工作所
* 株式会社ロブテックス

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装置製造ニュース

佐賀県工業技術センター屋内用移動装置の開発に取り組み

佐賀県工業技術センター は、県内企業や大学などと共同で身体の不自由な子供たちのための屋内用移動装置の開発に取り組む。電動車椅子に比べて安価で、機能と安全を備えた製品を目指す。川口比呂志特別研究員は「製品化のベースとなる1号機の開発が大詰め」と説明する。
屋内用移動装置は2〜9歳児向け。座位・立位の姿勢保持装置を付加し、児童福祉施設の中で使う。電動車椅子には障害者自立支援法にもとづく補助が市町村から支給されるが、支給対象は小学校高学年以上。障害の程度により支給が認められない場合もある。価格も30万〜50万円と高価なため、公的な助成なしでは個人の負担が大きい。「幼児や小学校低学年向けの移動装置自体が少ない」（川口特別研究員）という現状もあり、装置のニーズは大きい。電動車椅子を補完する機器としての必要性が高い。
装置のベースは、座布団に車輪を付けた 高齢者向け移動装置 。2000年にワークショップで開発した。 戸上電機製作所 に依頼し、モータを取り付けて自走式の試作品を開発した。その後、佐賀大学医学部の提案で子供用に利用できないかという話が持ち上がり、2006年から児童福祉施設・佐賀整肢学園 こども発達医療センター も参加した共同開発になった。
移動の利便性とともに重要なのが自立支援装置としての機能である。身体が不自由な子供は抱きかかえられて移動することが多く、自らの意志で動く意識が育ちにくい。発達にも影響を与えることから、幼少期から認知教育が必要となる。移動器具の使用は「動く感覚」を全身で感じて「動く意志」を養う目的がある。作業療法士や理学療法士からも評価を得た。
2007年からは、<a href=”http://www.tamurakikai.co.jp/”>自動機</a>メーカーの 佐賀プラント工業 が参加して製品化を進めている。装置はボード状の本体に駆動輪とキャスターを備え、上部に姿勢保持装置を設置する。約100kgの荷重に耐えることができ、大人との同乗も可能。操作盤はボタンや十字レバー、呼気スイッチなどのインターフェースを簡単に付け替えられる。年齢や障害の程度に応じた対応が可能で、また、マイコン制御により始動時のショックや旋回・後退時のスピードを調整、サスペンションで段差も越えることもできる。
現在の課題は「安全性と価格」（川口特別研究員）。日本工業規格（JIS）取得や電気用品安全法は法的に必要でないというが、子供の使用を念頭に安全性を最優先する。10万円以下の価格を目標にバッテリなどコスト面での課題を解決する必要がある。「ゼロからの開発で困難も多かったが、開発過程も含めて有益だった」と、川口特別研究員。「企業がやらない分野だから、自治体の公的研究機関が役割を果たす」と、子供たちに製品を届ける日を急ぐ。

<a href=”http://www.tamurakikai.co.jp/”>装置製造</a>、<a href=”http://www.tamurakikai.co.jp/”>自動機</a>に関する情報は田村機械が充実してます。

早稲田大学で内視鏡の手術を効果的に訓練できる装置

早稲田大学の 高西淳夫教授 らは、RT（Robot Technology）を用いて内視鏡の手術を効果的に訓練できる装置を試作した。手術の基本動作をゲーム感覚で学ぶことができ、施術のスキルを点数で評価することができる。高西研究室が開発したワイヤレスモーションセンサで手の動きを分析。画面を見ながら鉗子を使い、人体内の患部を治す内視鏡手術の速度や正確さなど施術のスキルを点数化できる。早ければ1年後の製品化を目指す。
九州大学や 京都科学 と共同開発した。病院など現場の医師の意見を取り入れて調整した。今後、肝臓や腸など内臓の動きを考慮し、施術者の手の動きを点数化する「評価関数」を改良する。録音した声でアドバイスする機能なども付加し製品化する。
縫合のスキルを客観評価する装置「縫合手技評価シミュレータ」技術を内視鏡に応用した。人間の身体に見立てた装置内部を画面で見ながら、実際の手術に使う術具で訓練できる。まるで「ボクシングのスパーリングのように手術の基本動作が学べる」（高西教授）という。
手の動きを計測するセンサには、独自開発したワイヤレスモーションセンサを採用。STマイクロエレクトロニクス社製3軸加速度センサ1個と3軸角速度センサ2個、3軸地磁気センサ1個を100円玉サイズに小型ボード化した。なお、同センサは、ロボットベンチャーの ゼットエムピー （ZMP）が、開発用SDK「 e-nuvo　IMU-Z 」として製品化している。

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